「PR TIMES」って聞いたことあるけど、いったいなぁに?

こんにちは!「思いをカタチに」をテーマに、年間100本、通算1000本超のプレスリリースを制作している現役のPRマンKEIKOです。プレスリリースの配信サービスというと「PR TIMES」をよく耳にします。今回はこのPR TIMESについて、誰が利用できるどんなサービスなのか、他と何が違うのか深堀してみたいと思います。

こんにちは!「思いをカタチに」をテーマに、年間100本、通算1000本超のプレスリリースを制作している現役のPRマンKEIKOです。

広報の仕事に就いたり、フリーランスの方でも、自社や自身の新しいサービスや製品を世の中に出すときに、プレスリリースを発信することがあると思います。
基本的には、プレスリリースはメディア向けに配信し、メディアが第三者視点でその情報に価値づけをして各媒体で紹介をしてくれます。

プレスリリースを配信する主な方法として、「ワイヤーサービス」と、メディアリストを作成し、記者や編集部等に直接プレスリリースを送る「個別配信」の二つの方法を以前ご紹介しました。

詳しくはコチラ↓↓↓

プレスリリースって、みんなどうやって発信してるの?

プレスリリースを効率的に多数のメディアに掲出することのできるワイヤーサービス。
今回は、その中でもよく耳にする「PR TIMES」についてご紹介したいと思います。

 

そもそも「PR TIMES」ってなぁに?

「PR TIMES」とは、サービスと同名の、株式会社PR TIMESが運営するプレスリリース配信サービス(ワイヤーサービス)です。

公式ホームページ↓↓↓

https://prtimes.jp/

 

国内のワイヤーサービスはいくつかありますが、そのなかでも多くの企業が「PR TIMES」を利用していいます。
その数は2021年8月時点で、4万3000社超の会社が利用しており、1日に150~200件くらいのプレスリリースが発信されています。
PR TIMESのホームページでは、

「効果的なPRを実現。上場企業の43.52%(1680社/3860社)が利用する現在シェアNo.1のプレスリリース配信代行サービス。」

と紹介されています。

 

プレスリリースは、その名の通り、基本的にはメディアに向けて情報を届けるものです。
メディアは、たくさん届くプレスリリースの中から、読者や視聴者にとって有益と思える情報をピックアップし、独自の目線で価値づけして紹介することにより、一般のみなさんに情報が届きます。

これだけ多くの企業がPR TIMESを利用している現状があるので、メディアはPR TIMESを常にチェックしている、という状況があります。
自分の所に直接届くプレスリリースだけでなく、PR TIMESを定期的にチェックし、新情報を入手します。
欲しい新情報、時代の潮流を探るために、キーワードを入れてプレスリリースを検索したりします。
メディアにとってPR TIMESのwebページは、あらゆる業界の新情報が一堂に会された、新情報の集合場所のようなところです。

また、PR TIMESのwebサイトは、一般の方も見ることができます
PR TIMESでプレスリリースを発信するときに、「報道関係者のみに公開」という設定もできますが、その設定をしない場合には、アクセスすれば誰でも最新のプレスリリースを見ることができます。

そのため最近は、PRに携わる方々の間では、「PR TIMESで配信するプレスリリースは、誰に向けてかけばいいのだろう、、、」という声も耳にします。
一般の方に向けての原稿の書き方と、メディアに向けた書き方が異なるからです。

でも、よく考えてみると、
美味しいレストランに行きたい、新しい空気清浄機がほしい、といった時、どこに行こうか、どれを買おうかという情報を得ようと思った時、何を参考にするでしょうか?
すでに行ったことがある、使ったことがあるといった個人の感想や、それぞれの専門ライターが書く特集記事、そのような記事の企画をしている媒体を見に行くのではないでしょうか?

PR TIMESは一般の方も見ることができますが、そこに情報を探しにくるのは、メディアや、競合の同行を知りたいと思っている企業などではないかと思います。
「一般の方も見ることができる」ということを念頭に置きつつ、やはり、メディア向けに語りかけるプレスリリースでよいと、私自身は位置づけています。

 

PR TIMESはだれでも利用できるの?

とても便利で効果の期待できる「PR TIMES」ですが、残念ながら誰でも利用できるものではありません
「家のガレージでフリーマーケットやります」といった個人利用はできません。
これまでPR TIMESは、法人の利用は、基本的に法人のみでした。
でも、今年の5月、利用資格を拡大しました!

「PR TIMES」は、これまで法人のみの利用できたサービスでしたが、利用受付を個人事業主にも拡大すると発表しました!
個人の活躍が目覚ましい現代の社会情勢を反映したサービスの拡大です。
フリーランスやスタートアップに嬉しいニュースです。

個人事業主の受付ページはコチラ↓↓↓
https://prtimes.jp/small-business-owner/

1配信あたり3万円の従量課金プランのみ利用することができます。
法人は月額7万円の定額プランは利用できません。
ひと月に3本以上配信するとなると、割高になってしまいますが、ひと月に1~2本程度の配信であれば、定額プランにする必要はないので、充分利用価値があると思います。

個人事業主の場合、webサイトや開業届、資格証明書、事業内容のわかる資料の提示などが求められる場合がます。

このほか、PR TIMESでは、「PR TIMES 無料 スタートアップ チャレンジ」というサービスもアリ、設立から2年未満の間、月1件目の配信を10回まで無料提供という嬉しいサービスも展開しています。

詳しくはコチラ↓↓↓
https://prtimes.jp/small-business-owner/

これまで法人のみが利用できたPR TIMESは、個人事業主でも利用することが出来るようになりました。
事業として、新サービスや新製品の情報を発信したいという方に、PR TIMESの提携先203媒体(2021年6月現在)の扉が開かれました。

 

ほかと何が違うの?

無料で利用できるプレスリリース配信サービスや、同等程度の費用で同様のサービスが提供しされている会社がありますが、それらと何が違うのでしょうか?

一番の違いは、「信頼度」かと思います。
前述にもありますが、上場企業の43.52%(1680社/3860社)が利用していることもその裏付けになるかと思います。

信頼のポイントは大きく3つあるかと思います。

 

①配信先の質が高く常に最新

PR TIMESの提携先媒体の数は、2021年6月現在、203媒体です。
誰もが知っている大手のポータルサイトや、メディア系のサイトなどと提携しています。
誰が見ているのか、PV数も怪しげ、、、といったサイトに掲出しても、自社のサービスや製品は、届けたいユーザーに届けることはできません。
この点、PR TIMESの提携先は安心な上、その配信先情報も常にアップデートされているので、すでにcloseされているサイトに配信といったことは起こりません。

 

②掲載保証がある

「掲載保障」とは、PR TIMESを通じて配信したプレスリリースが必ずいずれかのサイトに掲載されるという保障です。
メディアの担当者に個別配信した場合、そのプレスリリースが記事化されるかどうかの保証はありません。
でも、PR TIMESで配信した場合には、配信したプレスリリースが、そのまま提携先メディアに掲出されるので、まったくどこにもでない、ということはないのです。

③審査がぼちぼちキツイ

PR TIMESでプレスリリースを配信するには、審査があります。
発信者の審査、プレスリリースの内容の審査があるのです。
そして、この審査、ぼちぼちキツイのです。
キツイと聞くと、身構えてしまいそうですが、飛行機に乗るためには持ち込み禁止などのルールや金属探知検査があるように、情報を発信するにあたり、その情報発信や発信元は適切かどうか、ということです。
すでにリリースされている情報ではないか、発信者は事業者か、反社じゃないか、といった点です。
この審査があるからこそ、情報の質が保たれ、メディアのニュースソースにもなり、信頼感の醸成に繋がるのです。

 

まとめ

数あるプレスリリース配信サービス(ワイヤーサービス)の中のひとつ「PR TIMES」について、ちょっと深堀りしてみました。
クラウドファンディングを提供するサービスがいろいろあるように、プレスリリースを発信するサービスもいろいろあります。

クラウドファンディングでいえば、社会貢献事業であれば「READYFOR」、まったく新しい製品開発なら「Makuake」など、自身の事業と相性のよいものを選ぶのが良いです。
プレスリリースも同様です。

配信にかけられる費用はどのくらいか、発信の主体は法人か個人か、プレスリリースの制作からサポートが必要か否か、
数あるサービスのそれぞれの特徴と、自分たちが発信したいことや費用、時間を整理して、どのサービスが最適かを見極めて効果的に発信していくと良いと思います。
みなさんの思いが、たくさんの方のもとにとどきますように。