あらゆる企業にデジタルトランスフォーメーション(DX)が必要な理由

DXとはデジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation)の略です。初心者向けにわかりやすくDXの意味、その影響をご紹介しつつ、最近言われるジェネレーションZやPESOモデルを紹介します DXの勉強としてウェブ解析士を学ぶのも一つの方法でしょう

DXとはデジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation)の略です。

「私の会社はIT系企業ではないから関係ない」

「私は将来ウェブとかインターネットに関係ない職場での就職も考えていないから大丈夫」

 

なんて考える人もいるかもしれませんが、あらゆる人と企業はDXを進めていく必要があります。この記事をもとに何を学び、実践するかきっかけになればと思います。

 

なぜなら、インターネットの普及は、全世界を対象としてビジネスのあり方や考え方に変革をもたらすこととなっているからです。

産業にあたえる影響

ご存知の通りホテルを持たないAirbnbは世界最大の宿泊業者になり、タクシーを1台も持たないUberやGrabが旅客業を一変させた最大の旅客業者です。そしてこのような状況をいち早く届けるメディアは、マスメディアではなくソーシャルメディアとなりました。

今後あらゆる産業はこのような大転換を迎えます。いまインターネットを活用していない業界ほど、今後劇的な大転換を迎えることでしょう。

 

これからの時代ビジネスが生き残っていくのは、資本金の大きさでも設備投資の大きさでも会社の規模でもありません。このような資本をもつ企業の多数が、インターネットの普及により淘汰され、変化しました。

 

ユーザー自身が情報元となり、積極的にメディアを活用し共有する経済下において重要になるのは、ユーザーにより良いエクスペリエンス(体験)とエンゲージメント(共感)を与えることの方が重要です。

顧客の協力なくして事業の成長はなし得ない今、エクスペリエンスの向上を意識しない事業は、大きく発展していくことはないでしょう。言い換えれば、事業の収益や効率化だけを考える経営や、商材の押し売りばかりするマーケティングは、ユーザーの共感を得られず、社会的に淘汰される時代であるといえます。

ユーザーにあたえる影響

ユーザーを理解しないビジネスが淘汰される時代になりました。

その流れでインターネットの利用範囲の急速な拡大は、世代ごとのインターネットを利用する頻度や範囲の大きな差が生まれ、そのことがユーザーの価値観や行動様式に大きな影響を与えています。欧米で生まれた考え方ですが、昨今インターネットで価値観や情報の共有が進む中、地域による差は縮まっています。

その人の生まれた年代によってインターネット普及後の世代は以下に分類されます。それぞれ価値観に違いがうまれています。なお世代の区切りには様々な定義があります。

ジェネレーションX (1965-1980)

情報源はテレビ中心でした。バブル崩壊を経験し、政治や社会活動に冷めた面を持っています。仕事では効率重視で家庭も仕事も両立を求めます。消費行動は強く、衝動買いもしばしばあります。学歴を重視しています。

この世代はメールを会話の中心に選ぶ人も多く、SNSを積極的に利用しません。インターネットもパソコンを中心に利用する世代です。

ミレニアル(1981-1996)

ジェネレーションYとも呼ばれます。情報はインターネットが中心で、手間がかからず短時間でできることを好みます。将来より今の楽しさを重視する傾向が強く、モノへのコダワリは少なく、経験や体験を重視します。学歴やキャリアよりいまの楽しさを重視しています。

デジタルパイオニアとも呼ばれ、すでに携帯やインターネットが普及した世代です。スマートフォンをSNSを会話の中心に使うことが一般的です。

ジェネレーションZ(1997-2012)

すでにSNSが広く普及していて、情報源はインターネットの動画が中心です。社会問題やダイバーシティ、インクルージョンに対しての関心が強く仲間同士で意見の交換もしています。簡単で手間がかからないことより、自分が他者と違う個性があることを大切にしています。

デジタルネイティブと呼ばれ、複数のデジタルデバイス、メディアを使うため様々なチャネルでの接点があります。情報発信能力も高く、社会問題や自分の主張をオンラインやオフラインで受発信能力に長けています。

PESOモデルによるメディアの理解

デジタルマーケティングで成果をあげるためには「オウンドメディア(Owned Media)」(自社が運営するウェブサイトやアプリなどのメディア)を基軸として、「ペイドメディア(Paid Media)」(広告など有料のメディア)、「アーンドメディア(Earned Media)」(信頼を得るためのメディア)、「シェアドメディア(Shared Media)」(共有されるメディア)全般を俯瞰し、それらのメディアを統合して活用する戦略立案をする必要があります。これら頭文字から「PESOモデルと呼びます。

そして、デジタル化が進んだ現在は、その先のアフターデジタルあるいはOMO(Online Merges with Off line)と呼ぶオフラインがない、すべてがオンラインになった社会が全方位で進みつつあります。

その中では、いままでの商品を作り・売る「リアル」と、商品を宣伝し、価値を伝える「ネット」を融合していくことが求められています。リアルとデジタルの実店舗とウェブに区別を設けないオムニチャネルや、ブランドの立ち上げから購入までデジタルで付加価値をつけるD2Cなどもその動きの一つです。

既存事業もこの動きに適合させる必要もあり、事業のデジタル化にともなう抜本的な業務転換をDX(デジタルトランスフォーメーション)といいます。

 

まとめ

このような時代において、何を最初に学べば良いのでしょうか?

まずDXについて経済産業省のガイドラインをご紹介します。ちゃんとまとまってます。前向きです。
でも形式論で、これを読んでDXができるとはとても思えません。悪い内容ではないですが、具体的にどうするか、となるとこのガイドラインには書けない内容になるはずです。

さまざまな手法やテクニックがありますが、ライティングのような本質的なスキルではない、SEOやSNSマーケティングは時代によって大きく変わります。

経営で言えば、営業やマーケティングのテクニックはどんどん変わります。しかし簿記や会計の仕組みは変わりません。

そのような理由からまずウェブ解析から学ぶのはおすすめです。

ウェブ解析によって提供されるレポートはデータを元に、数字やグラフを使い根拠を示します。データは、数字として客観的に問題や改善点を示せるため、経営者や事業の担当者が納得できるメリットもあります。つまりウェブ解析は、経営者や事業の担当者にユーザーの思いや行動の重要性を伝える橋渡しの役割を果たします。

 

ユーザーの行動をデータで理解しマーケティングを改善する技術は、ウェブマーケティングの頃に使われたウェブ解析のデータを用いています。これからインターネットを使ったマーケティングは進化しますが、測定する定義は大きく変わりません。複式簿記が400年前から使われているのと同様、ウェブ解析は時代を経ても大きくは変化しません。だからウェブ解析を最初に学ぶと、改善した結果を客観的に判断することができます。

日本の製品の品質や安全性が高いのは、誰か優れた日本人の技術者や経営者によるものではありません。アメリカのデミング博士から学んだ品質管理方法に基づいたカイゼン活動によるものでした。そしてカイゼン活動は工場で働く生産現場の社員全員によって行われました。このボトムアップ活動が日本の安全と品質とコストダウンをもたらしました。そのカイゼン活動の指導者として有名な大野耐一氏のトヨタ生産手法は、海外で経営にも取り入れられ、そのリーン生産方式はリーン・スタートアップ成長理論でも多く引用されています。

マーケティングにカイゼン活動を用いることがウェブ解析の本質です。

まずウェブ解析士の公式テキスト問題集からDXを始めてみませんか?